日本において、多数症例の消化管間質腫瘍（GIST） 患者を対象とした疫学調査研究はいまだ行われていません。実際に日本でGISTがどれ程の頻度で発生し、どのように治療されているか、再発や予後についての疫学的研究は、十分に行われていません。海外において予後に対するリスク分類や手術後の予後を推定するノモグラムが作成されて、その結果は日本におけるGIST治療ガイドライン策定に活用されています。
残念ながら、日本においてこのような基本的な臨床データが存在しないため、海外のデータがそのまま日本人に該当できるかどうか、海外データに基づいて作成されたガイドラインが本当に妥当であるか、作成されたガイドラインがどの程度利用されているのか、などは分かっていないのが現状です。
近畿GIST研究会は、近畿地区において積極的にGIST治療に取り組んでいる施設が自主的に集まって、GISTに関しての症例検討、最新治験の報告と討議および新しいエビデンスの開発を行ってきました。新しいエビデンスを開発する試験として、高リスクおよび中間リスクのGIST症例の手術後に6か月間と1年間グリベックの服用を行う比較試験を行っています。
今回、近畿GIST研究会の研究課題として、近畿地区を中心とした医療機関におけるGISTの発生と治療状況および予後を調査して、今後のGIST治療に役立てることを企画しました。GISTは対象となる患者が少ないこと（10万人あたり１−２人の発生）、GIST全体の治療経過が10年近くと比較的長いことから、長期的な疫学調査研究が必要となります。そのため、研究会を母体として、より多くの施設からデータを収集することにより、より正確な情報を入手することができます。その結果は、今後のGISTの治療の参考になり、最終的には日本のGIST患者さまの利益に結び付くことが予想されます。

参加施設において、対象期間内に治療をされた全てのGIST 患者の臨床情報を登録用紙に記入し、登録事務局へ送付します。得られた情報を集計して、治療法選択および再発・予後に影響する因子などの検討を行います。集計結果および検討結果は参加施設へ還元され、それぞれの施設の治療方針に役立てることが可能となります。

2003年1月1日から2007年12月の期間に、各参加施設でGISTと診断され治療を受けた患者さまが対象です。

対象患者さまについて、担当医が調査用紙に記入し事務局へ提出することによって登録を行います。

各施設での倫理委員会承認後〜2012年3月31日

本調査研究において収集される情報は、被験者を特定できる個人情報を含めません。ただし後日情報の確認が必要となる可能性がありますので、各施設において連結可能匿名化の処置を行います。すなわち、各個人情報は、各施設で独自につけた記号・認識番号を用いて、研究事務局（登録事務局）に送付されます。その際、記号・認識番号と患者カルテ番号を対応させた対応表を作成し、施設の研究実施責任医師が保管します。（連結可能匿名化）対応表については、施設から外部に知らされることはありません。
本研究では、各施設の診療記録に基づいた情報のみを使用して実施するため、新たに生体試料を採取あるいは医療行為を行うなどの侵襲的な介入は行うことはありません。

研究事務局　(登録事務局)
辻仲利政
国立病院機構大阪医療センター　がん診療部長
近畿GIST研究会　代表世話人
540-0006　大阪市中央区法円坂2-1-14
TEL:　06-6942-1331、FAX: 06-6946-5660
Mail: toshi@onh.go.jp

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2．参加申込書
3．調査用紙